新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い、リモートワークを推奨する企業が大幅に増加しました。
東京都の調査によると、昨年3月時点では24.0%だったのに対し、今年の4月では56.6%と2倍以上の結果となりました。
リモートワークではSlackやChatworkを活用してコミュケーションを取り、会議等ではZoomやmeetを使いながら業務を進める企業も増えてきました。

リモートワークにより自宅にいる時間が増え、自宅での作業環境構築や、YouTubeを視聴しながら業務を行ったり、軽い運動をしながら業務を行うことも増えてきました。
自宅での作業環境構築では、デスク、ゲーミングチェア、デュアルモニター等自宅にいながら働きやすい環境を自らカスタマイズすることで、出社するよりも快適に作業をすることも可能になりました。
また、YouTubeを視聴しながら業務を行ったりする場合にはスマホを使用してBGM代わりとして使用したり、ニュースを流すことで情報を得ながら作業に取り掛かることもできるようになりました。
軽い運動をしながらの業務では、ウォーキングマシンの上にパソコンを置いて歩きながら作業をすることでダイエットと仕事を両立させることも可能になりました。

リモートワークにより生まれた新たなニーズ

ニーズとしてはデスクやゲーミングチェアは勿論、ウォーキングマシンといった自宅でのトレーニング器具、食事のデリバリーサービス、音楽や動画を流すサブスクリプションサービスに関しても増えています。
テレビでYouTube PremiumのCMが流れたことも話題となりました。
現在、動画広告の多くが対面を必要としない業界の広告となっており、これまでのリアル集客をターゲットとした広告の出稿割合は減少傾向となっています。

地方企業では、近辺地域を盛り上げたいという理念を持つ企業が多く、コロナ渦においてはリアル集客が難しく、消費者に対してのアプローチ手法として動画広告の選択肢は少なくなっています。
一方、地方企業であってもオンラインに対応したサービスデベロッパーやデリバリーサービスを行う企業においては動画広告も有効で、動画広告からLPや自社サイトに誘導することも可能となっています。
地方企業においてはオンラインに対応したサービスデベロッパーは少なく、ニーズとしては高い傾向にある為、早急に手を打つことで近辺地域の顧客層を多く獲得できる可能性も高いです。

リアル集客においては、自ら体験しに行くのではなく、まずはネットのクチコミやSNS等で事前に情報を得てから来店に至る傾向となっています。
Googleマイビジネスを使用し、TwitterやInstagramのアカウントを開設することで、来店までに至る壁をなくしていき、集客数を増やしていきましょう。
先程例に上げたデスクやゲーミングチェアについては、「使用感を無料で体験できる」「環境構築に向けた最適な商品の提案ができる」といった形にするなど、快適なリモートワーク環境に対応する為のリアル集客という方法も取れ得ると思われます。

こういった場合にはリスティング広告という手段も効果的です。
リスティング広告では検索ワードによって自社のニーズを図ることもでき、検索でも上位に表示させることにより他社との差別化を図ることも可能です。

新型コロナウイルス感染症の拡大収束を待つ企業も見られますが、いつ収束するのか見えないことや、コロナ禍における生活スタイルが今後スタンダードになる可能性も考えられます。
リモートワークという働き方が普通となった場合にも対処できるように、デジタルマーケティングを進めていくことは必要不可欠と思われます。

自動車の自動運転技術の進歩に伴い高齢者の外出頻度が増えたり、AIの技術進歩により高齢者でも簡単に取り扱えるデバイスが増えることも予想されます。
現在はリモートワークが進むと共に地方への移住やUターンも増えており、デジタルに関する知識を持った年齢層が高齢化し、既にデジタルに関する知識を持った人が地方へ移住しています。
既に「キャッシュレス決済ができない店には行かない」「情報がない店には行かない」という方も多くいます。
早急にデジタル化に対応することで今後の会社の成長にも繋がっていき、ノウハウも蓄積されていきます。

補助金や給付金制度の有効活用

現在も多くの地方自治体や省庁でデジタル化に向けた補助金や給付金制度があります。
このような制度も活用していき、会社の成長に役立てることも可能です。
「ピンチはチャンス」という言葉もありますが、大きくライフスタイルが変化した今、会社としても変化を促す時期でもあり、これまでのやり方をもう一度よく見直す時期は今後なかなか見られないでしょう。
自社でのリモートワーク推奨だけではなく、リモートワーク制度が多くの会社で導入されている情勢を強みに変え、会社の発展に繋げていきましょう。

広告に関してのご相談、SNSの活用方法、デジタルマーケティングを進めたいがどうやっていいのかわからない、という方も是非弊社までご相談ください。